介護保険で使える福祉用具レンタル・住宅改修の全まとめ

在宅介護を続けるうえで、「車椅子を借りたい」「手すりをつけたい」「段差をなくしたい」という場面は必ずやってきます。実は、これらは介護保険を使って費用の一部を補助してもらえます。

この記事では、介護保険で使える福祉用具レンタル・購入・住宅改修の制度について、わかりやすくまとめます。

①福祉用具レンタル（貸与）

介護保険で、自己負担1〜3割でレンタルできる用具があります。購入より安く試せるため、まずレンタルから始めるのがおすすめです。

用具の種類	例
車椅子・付属品	手動・電動車椅子、クッションなど
特殊寝台（介護ベッド）・付属品	背上げ・高さ調整ベッド、サイドレールなど
床ずれ防止用具	エアマット、体位変換クッション
体位変換器	姿勢保持用クッション
手すり（工事不要のもの）	突っ張り式手すりなど
スロープ	段差解消スロープ
歩行器・歩行補助つえ	四点杖、シルバーカーなど
認知症老人徘徊感知機器	センサーマットなど
移動用リフト	天井走行リフト、床走行リフトなど

※要支援1〜2・要介護1の方は、一部用具（車椅子・介護ベッドなど）のレンタルに制限があります。

②特定福祉用具購入

衛生上の理由でレンタルに向かない用具は「購入」扱いになります。年間10万円まで、自己負担1〜3割で購入できます。

• 腰掛便座（ポータブルトイレ・補高便座など）
• 自動排泄処理装置
• 入浴補助用具（シャワーチェア・浴槽台・浴槽内椅子など）
• 簡易浴槽
• 移動用リフトのつり具部分

③住宅改修費の支給

自宅に手すりを取り付けたり、段差を解消したりする工事費用を最大20万円まで補助（自己負担1〜3割）してもらえます。

対象となる改修の種類：

• 手すりの取り付け（トイレ・浴室・廊下・玄関など）
• 段差の解消（敷居・玄関・浴室の段差など）
• 滑り防止・移動しやすくするための床材変更
• 引き戸などへの扉の取り替え
• 洋式便器などへの便器の取り替え
• 上記に付帯する工事

住宅改修の手続きの流れ

1. ケアマネに相談・理由書を作成してもらう
2. 市区町村に事前申請（工事前に必要！）
3. 承認を受けてから工事を実施
4. 工事完了後、領収書・写真などを提出して事後申請
5. 補助金が支給される（償還払い）

工事前に申請しないと補助を受けられないため、必ず事前に手続きしてください。

まとめ

介護保険の福祉用具・住宅改修制度を活用することで、在宅介護の安全性が大幅に高まります。「何が使えるかわからない」という場合は、ケアマネージャーや地域包括支援センターに相談するところから始めてみてください。

福祉用具・住宅改修を使うときの注意点

• 住宅改修は事前申請が必須：工事前に市区町村に申請しないと補助対象外になります
• 住宅改修の上限は生涯20万円：要介護度が3段階上がった場合や転居した場合はリセット可能
• 福祉用具は担当ケアマネに相談：用具の種類・グレードによって費用が変わります。PT/OT（リハビリ専門職）の意見をもらえると選びやすいです
• レンタルは毎月費用が発生：長期利用の場合、購入のほうが安くなるケースもあります（特定福祉用具購入制度を確認）

よくある質問

Q. 介護ベッドは要介護1でも借りられますか？

A. 原則として要介護2以上が対象ですが、「医師・歯科医師・リハビリ専門職等が必要と判断した場合」は例外適用で利用できます。主治医やケアマネに相談してください。

Q. 住宅が賃貸でも住宅改修できますか？

A. 賃貸でも可能です。ただし大家・管理会社の同意が必要です。同意書をもらってから手続きを進めましょう。

ケアマネジャー・リハビリ専門職に相談するメリット

福祉用具・住宅改修の選択は、ケアマネジャーだけでなく理学療法士（PT）・作業療法士（OT）といったリハビリ専門職に相談するとより適切な選択ができます。

• 本人の身体機能に合った用具を選んでもらえる
• 「あればいい」ではなく「使いこなせる」道具の選択ができる
• 住宅改修の場所・高さなどをリハビリの視点でアドバイスしてもらえる

訪問リハビリや通所リハビリを利用している場合は、担当のPT・OTに気軽に相談してみましょう。